米国でウェルネス・トレーニングに参加すると、


Eat well. (栄養)


Play well. (運動)


Sleep well. (休息)


・・・などと、動詞にウェルをつけながら、本人の自覚を促しいそれに行動の伴う積極的な人生を送ることをすすめます。


そもそも英語でウェル(well)は、「良い」「元気」「壮快」の意味。


病気の「イルネス(illness)」とは対極にある言葉です。


ウェルフェア(welfare)が恩恵的な福祉を意味するとすれば、ウェルネス(wellness)には自分の意志と努力で健康を勝ち取るという熱い思いがこめられています。


ウェルネス・プログラムは治療より予防を重視し、積極的な健康づくりや自主的で自立した生き方、良好状態の維持と管理を目指す知識ではなく、実践方法なのです。



現在、全米のアル中患者は900万人。


肺癌の90%は喫煙が原因です。


毎年5万件近い交通事故死の約50%は、シートベルトを忘れた不注意か飲酒運転です。


食生活の改善面も多数あり、砂糖は必要摂取量の2倍、コレステロールは8倍、脂肪は4倍、塩分10倍、カフェインは20倍という人もまだかなりいます。


ウェルネスの反意語であるイルネスと呼ばれる病気文化は医療費用を高騰させ、過去10年間で高騰率は10%近い数字を記録しました。


その総負担額は食品産業と住宅産業の合計を上回るといいます。


かくしてウェルネスという"元気革命"は、もはや目覚まし時計のベル的存在でもファッションでもありません。


誰もが自分自身のために真剣に取り組み、これからの考え方、生き方の構築、再構築に役立てていかなければならないのです。



70年代にはいると、女性の社会進出はいよいよ本格化しました。


家族形態は一層多様化、外食の日常化が顕著になり、豊かさの大衆化による飽食・過食の問題が大きく表面化しました。


肥満や成人病が増加し、衣食住より高い優先順位を健康が占めるようになりました。


より高次元の自己管理能力が要求されるようになり、ウェルネス運動が広がり始めました。


ウェルネスとは、自分の内なる努力と意志で、心身の良好の維持、管理および回復を目指す生き方です。


70年代当初は高騰する医療費に歯止めをかける有効な手段として、治療より予防のヘルスケアやセルフケアに目覚めた男女が実行し、注目され始めました。


80年代に入ると産業界、企業、地域社会、大学、コミュニティカレッジなどがこぞってウェルネスを導入し、新時代の健康管理の動機づけ、意味づけに広く活用され、役立っています。



1960年代の米国社会は、ベトナム反戦運動、女性の社会進出、フェミニズムの台頭、環境保全への関心・・・


これらに経済の国際化、国民の高齢化、情報化がシンクロナイズしました。


こうして従来の社会秩序と伝統的価値観に揺さぶりがかけられ、生活の再構築を模索する人が多くなったのです。


60年代後半には、コーネル大学などいくつかの大学の家政学部は人間生態学部に改称。


研究内容も従来の食品、衣服、育児に関するものから公害、エネルギー、食糧、家族、高齢化社会、人間疎外、ストレスなど、変わりゆく社会環境に対処できる人間生態学が誕生しました。



労働力の不足時には、労働者の需要が大きい部門を中心に賃金上昇は大いに弾力性をもちます。

しかし、失業の波がやって来ても賃金が大幅に減少することはありません。

1995年の場合、平均賃金(月間)は4614シェケル(約1530ドル)です。

経済諸部門での労働条件は、労働側と雇用側の話し合いに基づく協定に明記されているが、最低条件は法律で決められています。

それには週最大47時間労働、最低賃金超過勤務及び休日出勤手当、休暇、病休などが含まれます。

賃金は三者協議会で決定されます。

国の最大雇用者である政府(その賃金スケールは、経済のすべての分野に強い影響を及ぼす)、労働組合であると同時に民間で最大の雇用者であるヒスタドルート、そしてその他の雇用者を代表する経済団体連合の三者です。

話合いでまとまった協定が、各経済部門の賃金スケールの枠組となります。

インフレに対する補償として、生計費手当が自動的に支払われるが、この恒久的な協定が(時々改定されるが)その金額を設定するようになっています。

このように、賃金状態はどちらかといえば柔軟さが少ないようです。

低賃金部門のほうはとくにそうです。

国民1人当たりの個人消費は1950年以来上昇し続けており、実質個人消費は1970年以降年率3.2%で増加(1995年は4.5%)。

個人貯蓄の額もかなりのものがあります。

個人貯蓄の平均を個人可処分所得の割合でみると、1950年代後半まで29%以下になったことはありません。

それが60年代初めに21%に落ちましたが、再び上がって1972年に38%に達した後、70年代は34%台を維持しました。

さらに1985年は29%へ1995年は22%に下りました。

v税が政府予算の3分の2以上をカバーしたことはこれまで一度もありません。

1970年末までは関税、物品税、購入税、付加価値税(現在は17%)といった間接税が税収に主力を占めています。

(所得及び資産に対する)直接税は1950年代末まで税収の4分の1を越えたことはありませんでしたが、70年代初期には3分の1に達し、80年代初めには2分の1近くとなり、1983年は55%の高さに達しました。

その後は、直接税のウエイトは減り、1992年は45%、1995年も50%を切ったそうです。

1995年の場合、国家の税収入は総額約357億ドルでした。

ちょっと真面目に経済ネタの気分です。


イスラエル国民に課せられている税は重いです。

膨大な公共消費をカバーするためです。

イスラエル国民が、所得比で世界一の重税負担者になったこともあります。

独立から10年間、税金はGNPの8分の1に相当しました。

1960年代になると、その比は4分の1に達し、70年代・80年代は、30~47%をただよい、1990~95年は、平均40%になりました。

しかし私の経験から申し上げると、
ランチメニューのお客様とディナーのお客様は明らかに層が違います。
ランチメニューを食べる人は価格の安さに魅力を感じている人です。

それに対してディナーのお客様は、
価格よりも料理の質を重視しているように思います。

毎日あるいは週に2回も3回も、
横浜中華街にディナーを食べに来るお客様は滅多にありません。

ほとんどのお客様が月に何度か、
おいしい本場の中華料理を食べたくてやってくるのです。

東京の銀座や新宿にも各種の中華料理店はありますが、
わざわざ横浜中華街にまで食べに来るのは、
本物の中華料理を味わいたいのと同時に、
異国情緒あふれる町並みや店の雰囲気も味わいたいからです。

そのようなお客様に低価格ランチが通用するわけがないと思います。

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